日経平均株価は、東京証券取引所の1部に上場する銘柄のうち、日本の株式市場の代表とされる225銘柄が選ばれ、それによって算出されています。

その225銘柄の採用と除外は、専門家や学識経験者の意見を踏まえたうえで、日本経済新聞社が選出し発表します。

また、定期的に見直されたり、突然の理由によって不定期に見直す必要があったりと、1年に何度か銘柄の入れ替えが行なわれています。

定期的な見直しは、年に1回、10月1日に原則として実施されています。
10月1日が休日の場合は10月2日に実施され、2日も休みの場合は10月3日に実施されることになります。

では、どうして日経平均株価の構成銘柄の入れ替えが、定期的に行なわれるのでしょうか。
それは、「日経平均株価」という株価指数に、的確に日本の産業構造の変化に影響を与えるためです。
そのため、構成銘柄の定期的な見直しでは、入れ替えが行なわれる銘柄の数に上限はありません。

一方、不定期的に実施される銘柄の入れ替えは、構成銘柄が経営破たんしたり合併したりした場合や、持株会社化による上場廃止となった場合や、その際に、整理ポストに入れられた場合などに実施されます。

このような場合の入れ替えは、除外となった銘柄の数だけ、新しく採用されます。
たとえば、2005年5月に、カネボウが粉飾決算の発覚により、上場廃止となって採用銘柄から外されることとなり、2日後には、新しく三井化学が採用されました。

相場の安定が予想される場合には、「ショート・ストラドル」と「ロング・バタフライ」という戦略を立てます。
これらの戦略は、日経平均株価がこう着状態になると利益が得られます。

「ショート・ストラドル」は、今後、日経平均株価が、こう着状態になると予想される場合、最もその価格に近い、同じ限月の権利行使価格のコールとプットを売却するという戦略です。
プレミアム料は、コールとプットの分を受け取ることができるのが魅力です。

日経平均株価がもみ合って小動きになると、時間的価値が減少して、より利益を狙うことができます。
逆に、予想がはずれて、日経平均株価が大きく動いた場合は、リスクがどんどん拡大してしまうことから、さらに証拠金が膨らむ可能性があります。

「ロング・バタフライ」は、ショート・ストラドルと同じように、今後、日経平均株価がこう着状態になるだろう、と予想されるとき、最もその価格に近い、権利行使価格が同限月のコールとプットを売却するという戦略です。

幅をひとつ取った権利行使価格のコールとプットを買うことによって、受け取るプレミアムは少なくなりますが、損失を限ることができます。
ロング・バタフライは、大きく日経平均株価が動いたとしても、あらかじめリスクが限られているので、ショート・ストラドルに比べて、低い証拠金に抑えることができます。

この戦略は、予想していたことがはずれて、大きく相場が変動した場合に、リスクを限定するための取引として利用されます。